田んぼの水管理をICTで自動制御 労働時間を80%削減、水使用量50%削減

　農研機構はICTを利用し、田んぼの水管理を自動制御、遠隔操作する国内初のシステムを開発したと発表した。実験圃場では同システムを使用することで労働時間を80%減少し、出穂期から収穫までの期間の用水量を約50%削減した。今後同システムを導入することで水管理の省力化と高度化が可能になる。

　米の収量や品質の向上には、生育ステージや気象状況などに応じた灌漑操作や排水操作、水位調節といったきめ細かな水管理が求められる。水管理労力は労働時間の約3割を占め、大面積で分散した田んぼを持つ農家にとってはより大きな負担となっている。またコシヒカリやアキタコマチ、ゆめぴりかなど品種によって栽培方法は異なり、必要とする水の量やタイミングも異なる。今まで一律で管理する仕組みはあったものの、田んぼ毎に管理を行うシステムは無かった。

　そのような背景を受けて既存の給水バルブと排水口にセンシング機能を付加した制御装置を追加することで、遠隔操作・自動制御できる仕組みを開発した。これにより遠隔地からもPCやスマートフォンなどで田んぼの水深などを確認でき、それを維持したり水が足らない場合追加したりすることをコントロールできる。
制御装置はソーラーパネルと内臓バッテリーのみで稼働するため電源は不要である。また、既存の給水パネルに設置することから大規模な回収工事も不要と導入コストが低く設定されている。

　このシステムを導入するとで、より田んぼごとの水回りが不要となり労働時間では約80%短縮することができる。さらに適切な水管理が自動で行われることで従来の管理方法よりも出穂期から収穫までの期間については約50％水使用量の削減ができる。

　今後は年内に先ず大手農業系企業グループに販売を開始する。更に気象データやコメの発育モデルなどと連携し、品種や地点、移植日を事前に登録するだけで、田植えから収穫までの最適な水管理スケジュールを組み立て、自動で水管理をする「最適水管理アプリ」を開発する予定。

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