「健康」をテーマに自然素材を丹念に研究し、安全性と有用性が認められたものを製品化している健康総合メーカー『富士産業株式会社』（本社：香川県丸亀市田村町1301／代表取締役：岡田篤典）。通信販売サイト『WELLBEST（ウ…

　農研機構は、多収で、米のアミロース含有率が低い水稲新品種「さとのつき」を育成したと発表した。アミノロースの含有量の少ない米は冷めても固くなりにくく、弁当や惣菜などの業務用米として期待される。さとのつきは「ヒノヒカリ」よ…

1. 「水田・水路の生物多様性と農業の共生プロジェクト」へ支援を呼びかけるキャンペーンを開始。 2. 　環境省レッドリスト2019では、 汽水・淡水魚の約4割が絶滅危惧種に指定されており、 淡水魚の危機が進む。 3. 　…

　こだわり生産者の集うオンラインマルシェ『食べチョク』を運営する株式会社ビビッドガーデン（本社：東京都渋谷区 代表取締役社長：秋元里奈、以下ビビッドガーデン）は、米卸で国内大手の株式会社神明ホールディングス（本社：兵庫県…

スマート水田サービス「paditch（パディッチ）」を提供する農業ITベンチャー、 株式会社笑農和（えのわ、 本社：富山県滑川市、 代表取締役：下村豪徳、 以下笑農和）と、 農業用資材や合成樹脂製品等の製造・販売を行うマ…

今回紹介する農人は株式会社インターネットイニシアティブ(以下IIJ)で農業IoTに取り組む斎藤さんと花屋さん。インターネット接続サービスを提供する会社がなぜ農業に参入したのか？そして農業IoTの可能性について話をうかがっ…

企業組合ジパング（Ｄｒｏｎｅ＋【ドローンプラス】と株式会社チックによる共同出資会社、 以下：ジパングという）代表理事 森谷智之は、 農業と福祉による農福連携の新しいカタチとして、 ジパングが販売・取扱いをしている農業用ド…

　農研機構はAPECと共同で、全世界で生産される主要穀物(トウモロコシ、ダイズ、コメ、コムギ)の3ヶ月後の収量予測をすることが可能になったと発表した。 ただし、収量予測が可能になるのは全世界の主要生産国を含む1/3程度と…

農研機構は、国立環境研究所および気象庁気象研究所と共同で、地球温暖化が主要穀物の過去30年間(1981-2010年)の平均収量に与えた影響を、世界全体について評価した(収量は単位面積あたり生産量)。その結果、温暖化により…

　日本全国の田んぼアートおよび周辺イベントに関する情報を国内外向け（日本語、 英語、 中国語）に発信するサイト「田んぼ団」をリリース。 自治体と協力したイベントも企画・実施すると発表した。ツナガル株式会社(本社：大阪府大…