【農研機構】早生の西日本向けパン用小麦「はるみずき」を開発
18日農研機構は早生の西日本向けパン用小麦「はるみずき」を発表した。はるみずきは西日本の主要パン用小麦「せときらら」よりもタンパク質含有量が多く製パン製に優れている。 西日本地域では、パン用小麦品種「ニシノカオリ」や…
ノウレッジ
18日農研機構は早生の西日本向けパン用小麦「はるみずき」を発表した。はるみずきは西日本の主要パン用小麦「せときらら」よりもタンパク質含有量が多く製パン製に優れている。 西日本地域では、パン用小麦品種「ニシノカオリ」や…
農研機構はAPECと共同で、全世界で生産される主要穀物(トウモロコシ、ダイズ、コメ、コムギ)の3ヶ月後の収量予測をすることが可能になったと発表した。 ただし、収量予測が可能になるのは全世界の主要生産国を含む1/3程度と…
農研機構は、国立環境研究所および気象庁気象研究所と共同で、地球温暖化が主要穀物の過去30年間(1981-2010年)の平均収量に与えた影響を、世界全体について評価した(収量は単位面積あたり生産量)。その結果、温暖化により…
農水省は11日、輸入小麦の政府売渡価格を前期から2.2%値上げし、1tあたり55,560円とすると発表した。米国及び豪州の一部地域の乾燥による減収懸念等から小麦の国際価格が上昇したこと、燃料油価格の影響により海上運賃が…
10日農研機構は株式会社カネカと共同で、コムギを使って植物個体に遺伝子を直接導入する技術を開発したと発表した。今回発表された技術はこれまで遺伝子導入が難しかった様々な小麦品種に実用可能で、今後の小麦の品種改良が加速するこ…
3日、農研機構は縞葉枯病に強い粗飼料用イネ新品種「つきすずか」を開発したと発表した。これにより、縞葉枯病多発地域では栽培の難しかった従来品「たちすがた」の代わりに栽培が可能となる。 WCSとはホールクロップ・サイレージ…
農水省は29日、平成29年産米の作付状況を発表した。平成29年産の全国の主食用米の作付面積は137.0万haとなり、全国の生産数量目標138.7万haを1.7万ha、を1.3万ha下回り、3年連続で超過作付が解消された…
農林水産省は6日、平成29年10月期の輸入小麦の政府売渡価格が決定したと発表した。発表によれば、1fあたり52,510円と前期と比べ3.6%上昇した。アメリカ、オーストラリア小麦生産地域の降水量が少なく、減収懸念により買…
地球温暖化が続くと穀物(トウモロコシ・ダイズ)収量の伸びは鈍化する 農研機構(農研機構農業環境変動研究センター)は、地球温暖化が進むことで穀物類の収量の伸びが鈍化することを発表した。特にトウモロコシとダイズは2100年…
3日JAと生協が連携し「日本の種子(たね)を守る会(以降、守る会)」が発足した。 主要農作物種子法が平成30年4月に廃止されることを受けて、公共財産である種子の安定供給を守ることを趣旨に発足し、会長には茨城県JA水戸の八…